直訳すると「心の健康」を表す「メンタルヘルス」。メンタルヘルスは、具体的にどのような原因で失調してしまうのでしょうか？また、失調しないためにどのような対策をするのが理想的かを解説して行きます。
目次
メンタルヘルスとは何か？
メンタルヘルスとは、「心の健康」を指す言葉です。併せて、心の失調にどう対処していくかを考えるときや、それにまつわる状況を示す言葉でもあり、近年はよく耳にするようになりました。
体が病気や、怪我、暴力などによって傷つくのと同じように、心も強い不安やストレスで、健康を損なうことがあります。それが原因で、物事に集中できない、眠れないなど、精神的な症状が現れ仕事にも支障をきたすようになったら要注意です。
しかし、メンタルヘルスの失調に自分で気づけない場合もあり、ストレスが重なり自分自身で心のコントロールができなくなることも少なくありません。
メンタルヘルスとは
メンタルヘルスはストレスや不安などで損なわれることがあり、原因が取り除かれずにストレスとなって負荷がかかり続けると、統合失調症やうつ病など、精神疾患につながる恐れもあります。また、心が失調することで、体にも影響が現れることも少なくなく、生活にも影響が出始めます。
職場が原因でメンタルヘルスを損なうと、次のような症状となって表れることがよくあります。
- 落ち込みやすい
- 不安になる
- 食事がとれない
- 眠れない
- ミスが増える
- 遅刻や欠席が増える
もちろん、これらの症状は決して甘えから起こるものではなく、メンタルヘルスの失調をしている人であれば誰にでも起こり得ることなのです。しかし、できるだけ初期の段階で兆候をつかめれば、決定的な不調に陥る前に社員の心の健康を守ることができ、生産性の維持が可能となります。
メンタルヘルスケアとは
メンタルヘルスケアとは、働く人が健康に生き生きと働ける気配りや援助をすること、及びその活動が円滑に実践される仕組みづくりのことです。近年になって特に注目され、社員が心の健康を損なわないよう、メンタルヘルスケアを導入する会社が増えています。
社員のメンタルヘルス不調は会社にとっての大きなリスク
社員のメンタルヘルスの不調が企業にとってどのようなリスクとなるのかを考えてみましょう。
例えば、メンタルヘルスの不調を原因に社員が長期間会社を休むことになったとします。そうなれば、その一人の分の生産性が低下することは言うまでもありません。
また、業務に従事する人数が減ることで、作業の分担や精度に影響が出るばかりか、危険を伴う業務の場合は、作業に当たる社員の安全性が担保されなくなることも考えられます。
このように、メンタルヘルスを守って行くことは、企業の利益に直結する、いわば最大の課題とも言えるのです。
社員のメンタルヘルスが損なわれる原因
では、どのようなことを発端として、社員のメンタルヘルスは損なわれてしまうのでしょうか？ここからは、どの企業にも共通する場面を想定して、例を挙げて考えていきましょう。
長時間労働・仕事の質・ハラスメント
現代社会では、慢性的な人手不足から、社員一人にのしかかる業務負担が非常に大きくなっていることが問題視されています。そのため、労働力不足が原因となり、社員に長時間の労働を強いられているケースは後を絶ちません。
人間の集中力にはもちろん限界がありますが、無理をして長時間働くことで、精神的なストレスが積み重なっていくと考えられます。長時間労働によって積み重なった疲労から、メンタルヘルスを失調させる事例は非常に多いようです。
改善するためには、早急な仕事量の調整や、業務内用の確認、人員の割り振りの見直しが必要でしょう。
また、職場にはストレスがつきものです。特に、上司と部下の関係は、心理的負担がたまりやすい間柄で、メンタル不調の原因の一位とも言われています。
上司がどれだけ自分自身の言動を律する努力をしても、ストレスをゼロにすることは難しいでしょう。部下としては、「仕事がうまく行かないことを上司に相談したら逆に強く叱責されてしまった」「話を聞いてもらおうとしたら、跳ねつけられて上司の話を延々と聞かされた」など、回数がかさんでくると心の中で処理がしきれなくなり、肝心の仕事にも影響が出ます。
職場での地位や優位性を利用し、部下に対し精神的、肉体的苦痛を与えると、パワーハラスメントとなります。叱責を繰り返され、怒鳴りつけられることが心の負担となり、出社できなくなる事例は今もなくなりません。
また、ちょっとした話のこじれや行き違いから、関係がこじれてしまうことも強いストレスになります。
なお、上司からのハラスメントだけではなく、逆に部下の言動がストレスになっている上司がいることにも、企業は気づく必要があります。上司に対し暴言を浴びせる、年齢で上司を軽く扱う、見えないところで誹謗中傷を行うなどがそれにあたり、これを「逆パワハラ」などと呼ぶようになりました。
こうした温床となりやすい職場の特徴として、失敗が許されない、休みが取りにくく残業が多い、コミュニケーションが少ない職場が多いようです。
人間関係による疲弊
職場の仲間同士の関係が良好でない場合も、人によっては大きなストレスとなります。上司、部下の関係のみならず、普段関わりのある仲間内で摩擦が生まれ、継続すると不調の原因となります。
そういった事象が起きた場合は、配置換えや一定程度の休暇を認めるなど、失調した社員が調子を整えて職場復帰できるよう配慮をする必要があります。
メンタルヘルスケアの意義
メンタルヘルスケアとは、働くすべての人が健やかに、生き生きと働ける気配りと援助をすること、そしてその活動が円滑に実践される仕組み作りと実践のことです。ここで重要なのは、対象が「働くすべての人」です。
「健やかに生き生きと働いている健康な心の人」「勤務はできていてもストレス状態で、心が健康とは言えない人」「ストレス関連の疾患に罹っている、または精神障害の症状を有している人」のすべての人に対して、状態に合ったケアをすることが大切です。
ここまででお話ししてきたように、社員のメンタルヘルスを守ることは、会社の利益にも直結する最重要課題とも言えます。では、どのようにして社員のメンタルヘルスケアを実施していくことが良いのかを考えていきましょう。
従業員の心の健康を保持
今や、メンタルヘルスという言葉は一般化し、多くの人がその意義について十分自覚するようになりました。最近では、メンタルヘルスについての研修や講習を行う企業も増加し、関心の高さが伺えます。
社員の一人ひとりが、自分の心の守り方を知ることは、メンタルヘルスケアにとっても非常に重要です。
また、社員がメンタルヘルスの基本知識を身に付け、自分の心の状態を把握することは、心の不調にも気づきやすくなりとても意義のあることと言えます。不調を感じたときに相談する人の存在も大きいでしょう。それでも改善ができなければ、一度仕事環境から離れる決断も必要です。
従業員の健康マネジメント
メンタルヘルスの失調を疑う過程で、まったく別の病気を発見する場合があります。急に性格が変わったように感じられる社員に通院をすすめたところ、脳梗塞の初期症状を発見できた事例も挙げられています。
このようにして、メンタルヘルスケアの途中で隠れ潜んでいる病気を発見し未然に処置することで、社員の健康をマネジメントする役割を果たせます。
職場の活性化
メンタルヘルスケアの導入によって、職場の生産性を維持できることは言うまでもありません。また、従業員がメンタルヘルスケアに対する理解を深めることで、悪化の原因となるものを職場環境から除去できます。
それにより、社員の心身を安定させ職場環境を良くし休職や離職を防ぐとともに、活力の上昇にも効果があるでしょう。「他の人がまだ業務中なので、自分も帰りにくい」などの環境も強いストレスを招くので、改善が必要です。
会社ができるメンタルヘルスケアのための取り組み
ここまで、メンタルヘルスの不調が招くリスクや、改善する意義について解説してきました。実際に会社で導入することで効果を発揮するメンタルヘルスケアの取り組みにはこのようなものがあります。
研修制度の導入
メンタルヘルスの失調は他人事ではなく、会社勤めをしていれば、自分にもある日突然起こり得ることとして認識しておく必要があります。メンタルヘルスについて学び、知識として持っていることで、いざ自分のこととなった場合にストレスの対処を知っていれば予防につなげることもできます。
インターネットで検索すると、ストレスに関する基本的な知識を学ぶものから、自分の思考パターンを知ってストレスの対応方法を学ぶセルフケア、ストレスによって休職した仲間を迎え入れる復帰支援のフローなどについてなど、さまざまな研修が見つかります。また、知識を多くの社員が深めることで、仲間の心の健康に寄与できます。
EQの向上
自分や他者の感情を知覚・コントロールし、成功を収める能力を「EQ」と言います。
EQはIQ（知能指数）に対し「こころの知能指数」と呼ばれており、主に生まれつき持っていると考えられている能力です。
EQの高い人の特徴は、批判に感情的にならず冷静に対処できることや、偏見を持たずに物事を見ることができる、聞き上手で、伝えるべきメッセージを隠さない、自分が誤ったときには謝罪するなどが自然とできています。
これらの行動論から後天的に高いEQを身に付けることで、コミュニケーション能力や、問題解決能力が向上し、職場環境の改善にも寄与すると考えられます。
風通しの良い職場環境
毎日長時間を共に過ごす職場の環境は、心の健康にとって一番重要です。ある程度リラックスして過ごせる空間になっているか、乱暴な言葉づかいで無意識に人を傷つけている人はいないかなどを振り返ってみましょう。
また、仕事を一人で抱え込むことがないような配慮も大切です。そういった仕事の悩みについてなど、相談しやすい職場づくりをしていくことで、社員のメンタルヘルスは守られていきます。
相談窓口の設置
大企業では、職場環境に悩んでいるときに相談する専任のカウンセラーが配置されているケースが増えています。当事者と職場の間に立ち、それぞれの立場を損なわないよう配慮しながら、環境を調整していく役割を担うのがカウンセラーの仕事です。
このように、従業員がいつでも相談できる窓口、担当者を置くことで、当事者が守られ、環境も改善されます。
しかし、カウンセラーにに丸投げしてするだけでは解決はしません。担当者とメンタルヘルスを失調している当事者に加え、職場や上司、外部機関で連携し、問題を解決していく必要があります。
労働時間や職場環境の改善
労働時間が極端に長い、連日になるなどの場合は、業務の見直しや効率化、人員配置について早急に検討するべきでしょう。なお、強いストレスは労働時間だけに起因するものではなく、業務の内容にも影響されます。
業務の内容が明確である、作業の手順が自分の裁量で決められるなどの場合は、そうでない場合と比較してメンタルヘルスは良い傾向にあるようです。逆に、「突発的に業務が発生し、それが頻繁である」「自分の裁量での仕事がしにくい」場合は、悪い傾向にあります。
また、メンタルヘルスの失調の原因が特定の人間関係ではなく、机の配置や環境による場合も考えられます。その場合は、職場のレイアウトを変更する、座席を変えるなども有効です。
国のストレスチェック
「ストレスチェック」は、社員が働く中でどのくらいのストレスを受けているかを把握するための、アンケート形式のテスト です。2015年から従業員数が50名以上の事務所に対し、年に1回受けることを厚生労働省により義務付けられました。
結果は本人に通知し、自分自身のストレスの状況を気付かせるとともに、メンタルヘルスの不調のリスクを低減させます。
また、検査結果は一定規模の集団ごとに分析して職場環境の改善につなげる目的で活用できます。「ストレスチェック」を義務的に受けて終わりにするのではなく、結果を分析し職場環境の改善にもつなげることが重要です。
まとめ
企業が進んでメンタルヘルスケアの対策に取り組むことは、そこに勤める社員にとって、また企業の生産性を高めるためにも大きなメリットがあります。また、日頃から社員を大切にしメンタルヘルスケアに注力し、社員の心の健康を気遣うことで、世間の信頼は厚くなり、リスクマネジメントも可能となります。
とはいえ、メンタルヘルスケアは一朝一夕で取り組める課題ではありません。相談窓口を置く、話しやすい環境を作るなど、企業としての普段からの対策や対応、体制作りが必要です。
