2021.06.28

コラム

職場での「メンタルヘルス対策」が必要な理由は?取り組み指針と対応策で期待できる効果

職場でのメンタルヘルスに

現代社会において、働く人の半数以上が、仕事に対してのストレスや不安を抱えているといわれています。強いストレスは働く人の心に重大な悪影響を及ぼし、生産性を低下させる危険があり、メンタルヘルス対策は企業の喫緊の課題です。

今回は、メンタルヘルスケア対策の重要性や方法、また「こころの知能指数」と言われる「EQ」との関係性についてお伝えします。

メンタルヘルス対策はなぜ必要?

メンタルヘルス対策はなぜ必要?従業員の精神的な不調を事前に察し、大事に至る前に対応をすることは容易ではありません。しかし、対策を講じず放置しておくと、企業側から見えないところで従業員はの精神は傷を深め、通常通りの生活が送れなくなることもあります。

そのことが、企業にとってどのように影響するのでしょうか?ここでは、メンタルヘルス対策の必要性について考えてみます。

リスクマネジメントの一つになるため

仕事がきつい、合わないなどの理由で起きる従業員の心の病は、今も昔も後を絶たない状況です。人が減れば企業の生産性は下がってしまいます。しかし、人手が足りない分を今いる人材で埋めようとすれば、疲労から事故を引き起こす可能性も考えられます。

事業所において適切にメンタルヘルスケア対策を行うことで、うつ病やストレス起因の心疾患、脳疾患など、仕事起因の疾患を未然に防止することが可能です。その結果、離職や休職する従業員を減らすことにもつなげられるでしょう。

従業員の心が意欲的、前向きな状態のときにこそ、仕事のパフォーマンスは向上し、業績も上がっていきます。社内で従業員のメンタルヘルスケア対策を行うことで従業員の心身が安定し、その結果として生産性や業績の向上が期待できるでしょう。

心・精神を健康に保つため

メンタルヘルスケアは、働く人の心の健康づくりです。企業の従業員すべてがメンタルヘルスについての基本知識を持つことは、自分自身の心のみならず、傍で働く同僚のメンタル不調の気付きにもつながります。

自分や仲間に心の不調が起きた場合にも、早期の段階で適切な対応が可能となるため、事業所全体の心の健康の保持にも役立つでしょう。

過労や自殺を防ぐため

長時間労働や、仕事のストレスなどを起因とした自殺は、残念ながら後を絶ちません。そういったケースの中では、従業員がいったい何を苦にしていたのか、命を絶つまでわからないケースもあります。

しかし、企業が普段から労働環境を整えておくことで、未然に防ぐことができるケースも少なくはありません。企業は従業員が「命を絶つ」という最悪の事態が起きる前に、従業員のかすかなメンタル不調に気づくと同時に、労働環境の改善を行うことが必要です。

メンタルヘルスの取り組み指針

メンタルヘルスの取り組み指針メンタルヘルスケアは、従業員が受けるストレスに対し、どの段階でどのような予防や対処をするかの考えに基づき「1次予防」「2次予防」「3次予防」の3つに分けて考えられています。ここでは、それぞれの段階での考え方について確認しましょう。

1次予防:メンタルヘルスの不調を未然に予防、ケアする

1次予防は、ストレスによるメンタルヘルス不調を未然に予防することができる段階です。従業員自らが各自行うストレス緩和ケア、労働環境の改善もこの段階に含まれます。

主としてストレスチェック制度の導入やストレスマネジメント研修などを行うことによって、従業員一人ひとりが自らのメンタルヘルスに対して関心を持つよう、意識を高めていくことで効果が現れます。

2次予防:メンタルヘルスの不調を早期に発見、措置

2次予防は、メンタルヘルスの不調が現れ始めた従業員を早期発見し、適切に措置を行う段階です。主な施策には、

  • 従業員本人が自分のメンタル不調に気づいた場合に、自分から相談できる相談窓口の設置
  • 従業員と産業医の面談機会を設ける
  • メンタルヘルスを専門とする外部サービスへの連携

などがあります。

併せて、メンタルヘルスの不調は特別なことではなく、誰にでも起こり得ることと認識することも大切です。職場の同僚や管理者が異変に気づき、気軽に相談できる職場風土づくりも重要です。

3次予防:メンタルヘルス不調となった社員の支援

3次予防は、メンタルヘルス不調が原因となり、休職した従業員が職場へ復帰できるようサポートする段階です。やむなく休職した従業員の心の中では、職場に復帰することに対する不安、焦燥感が起きています。

それらを少しでも緩和させるために、精神的なフォローやバックアップはもちろんのこと、職場復帰後にも無理をさせないよう、仕事面でのケアを行います。

この3次予防をおろそかにしてしまうと、せっかく復帰を果たしても不調の再発が起きるなど、最終的には離職にもつながりかねません。そのようなことを避けるためにも、職場単位でのより慎重なフォローが求められます。

厚生労働省推奨の「4つのケア」

厚生労働省推奨の「4つのケア」メンタルヘルス対策については、厚生労働省から「労働者の心の健康の保持増進のための指針」として「4つのケア」が推奨されています。

従業員が受けるストレスは、仕事や職場環境によるものもあれば、家庭環境や健康不安などに起因している場合もあり、要因によっては自分の力だけでは対処ができないものも少なくありません。そのため、企業で組織的・計画的に取り組むため、4つのケアのできるものから継続して取り組んでいくことが有効です。

ここではその4つのケアについて詳しく見ていきましょう。

セルフケア

セルフケアとは、従業員が自身でストレスを予防し、ストレスに気づいた場合に適切に対処を行うことを言います。そのためには、まず従業員自身が正しく知識を持っていないと、セルフケアでうまく対処することができません。

企業は従業員にメンタルヘルス、セルフケアについての教育研修や、情報提供を行うことによりサポートする必要があります。

また、従業員が自分自身のストレスそのものに気づいていないケースも少なくありません。隠れて心をむしばむストレスに気づけるようにするため、ストレスチェックの実施も非常に有効な手段となります。

ラインケア

ラインケアとは、職場の管理監督者が職場で起きうるストレス要因を把握し、改善を行うことです。

管理監督者は、部下に当たる従業員からの相談に乗り、必要に応じ労働環境などの改善を行うなどの対応を行います。また、メンタルヘルスの不調で休職した従業員の職場復帰を支援します。

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケアとは、事業者の産業保健スタッフである産業医や衛生管理者などによって行う支援のことを言い、「セルフケア」および「ラインケア」の実施を手助けします。

どのようにメンタルヘルスケアを行うべきかの実施立案や、個人情報の取り扱い方法についてもアドバイスが可能です。その役割は従業員の個別のケースを支援するだけにとどまらず、メンタルヘルスに関連する教育研修の企画や実施も行います。

また、従業員の相談などを受けられるようにするため、体制や制度を整えることも産業医や遠征管理者の仕事です。

事業場外資源によるケア

事業場外資源によるケアとは、メンタルヘルスやそのケアについての十分な知識を有する、外部機関やサービスを活用して行うケアのことです。ケースによっては、従業員が事業者内で相談することを希望しない場合があります。

そうしたときに、企業が抱えているメンタルヘルスについての課題を、専門的知識を有する外部機関の支援によって解決に導きたい場合に効果を発揮します。また、職場復帰のための支援を行います。

メンタルヘルスの不調はコミュニケーションから

メンタルヘルスの不調はコミュニケーションからメンタルヘルス不調として表れやすいのは、遅刻や欠勤の増加です。勤怠の乱れを感じたら、その従業員と早急にコミュニケーションを取ってみましょう。

従業員自身も、朝起きられない、夜寝られないなどの不調がメンタルヘルスの不調と結びついていない場合があります。従業員がメンタル不調を起こした際、コミュニケーションを効果的に取るには、「こころの知能指数」と呼ばれる「EQ」が高い人が向いていると言われます。

では、EQとは一体どのようなもので、コミュニケーションにおいてどのような働きをするのでしょうか?

「EQ」を鍛えることでコミュニケーション能力を高める

EQとは「こころの知能指数」と呼ばれ、感情を調整する能力と言われています。メンタルの不調の原因の多くは、対人コミュニケーションと呼ばれるほど、人との関りはときとしてストレスとなるものです。

EQの高い人は、相手の話と自分の感情を切り離すことができるため、相手の話を最後まで聞くことができます。また、ことばの中には含まれない、心の機微の部分までも読み取り、それに対し自分が答えることで相手がどのような感情を持つかを推し量ることも可能です。

このような人材が多ければ、職場のコミュニケーションは円滑に行われ、ストレスの原因の一部が軽減されると考えられます。

「EQ」は鍛えて伸ばすことが可能

「IQ」と呼ばれる「知能指数」は、持って生まれた要素が大きいと言われていますが、EQは後天的に鍛えることで伸ばすことができる能力です。個人差はありますが、日々の努力やトレーニングで伸ばすことが可能と考えられています。

例えば、「感情的になりやすい」人は、怒りを感じたときにすぐにことばを口にするのではなく、口を開かずにゆっくり数を6まで数えてみましょう。その間に、自分の感情がどのように動いたのかを客観的に分析します。

そうした訓練を繰り返すことで、自分の感情を徐々に調整できるようになっていくでしょう。

また、「意思決定ができない」人は、何かを決めなければならないタイミングごとに、自分が何を思い、どうしたいと感じたのかを分析してみることが大切です。自分がどんな時にどう考えるのかのパターンを把握することで、自分の輪郭がはっきりします。

EQ向上とメンタルヘルス対策で期待できる効果

EQ向上とメンタルヘルス対策で期待できる効果従業員のEQを高めることで、職場のメンタルヘルス対策に大きく寄与することをお伝えしました。
ここで、EQを向上させることで、どのようなメンタルヘルス効果が期待できるのか、具体的に挙げてみましょう。

生産性の維持、向上

組織の生産性を向上させるためには、今会社にとって何が必要であるのかを見極めることが必要です。自分の感情と今すべき事を切り離して考えられるEQの高い人は、何が必要かを洗い出すことで、効率の良いポイントを絞った補強が可能です。

併せて、リーダーシップが高い人は、組織全体で目標に向かっていけるよう、わかりやすい道のりを提示しながら率いていくことができます。お互いのメンタルヘルスの状態に気を配りながら、生産性の維持、向上を目指すことができるでしょう。

従業員の活力向上

対人関係では、相手を思いやり、尊敬することが非常に大切です。そのためには、相手のことを尊重する行動を取る必要があり、EQの高い人は自然とそうした振る舞いができます。

お互いに思いやり、一つの目標に向かうことで、従業員は高い充実感や一体感を得ることができます。

経営上のリスクマネジメント

一生懸命仕事をしている人に「やる気がない」と叱責すれば、相手はやる気をなくすばかりか、その会社で働く意欲を失ってしまいます。EQが高い人は相手の気持ちや気分を理解しようとしますし、相手が不快に思ったりストレスや不安を与える行動をしたりしません。

このことから、EQの高さがハラスメント防止につながることが期待できるのはもちろんの、メンタルヘルスに良くない影響を与えにくいと考えられます。

ハラスメントの問題は一度起きてしまうと、人的損失ややる気のダウン、職場環境の悪化を招くなど、企業として良いことは一つもありません。その結果、従業員の離職や休職を防ぎ、経営上のリスクマネジメントに有効だと言えるでしょう。

まとめ

もう一度やってみよう従業員のメンタルヘルスを守るためには、感情を調整できる能力「EQ」の向上がカギとなります。
それぞれが相手を思いやり、尊重する力を身に着けていれば、人間関係がもとになってのストレスは減少し、ひいては企業の生産性に関わるような問題に発展することも少ないと考えられるでしょう。

EQは、リーダーに当たる人材だけが高ければ効果を発揮するものではなく、従業員の多くがその能力を発揮してこそ、企業の推進力となり得ます。社内研修でも、EQについて学習する機会を設けてみてはいかがでしょうか?

EQに関するコーチングについては、お気軽にメール・電話での資料請求やお問い合わせをお試しください

ABOUT US

株式会社グロースウェル 代表取締役。顧問先20社支援中、社長の平均年齢35歳。システム部門やプロダクトチームの組織的な3つの問題を解決する。累計500名超国内トップクラスのEQベースのビジネスカウンセラー
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